会社概要ページの作り方｜掲載項目を原資料と読者の疑問で決める

会社概要ページは、会社情報をできるだけ多く並べる場所ではありません。訪問者が「実在する組織か」「何をしているか」「どこへ連絡すればよいか」を確かめられるよう、正確な情報と次の行動を示すページです。代表者名や資本金などを一律に「必須」とせず、その会社で確認でき、読者の判断に役立つ情報を選びます。

誰の、どんな確認に答えるか

取引を検討する人は、正式名称、事業内容、所在地、連絡方法を確認したいかもしれません。応募者は、事業と拠点に加えて採用情報への入口を探します。既存顧客や取引先は、社名や所在地の変更がないかを確認することもあります。

最初に優先する読み手を決め、「その人が会社概要を見て確かめたいこと」を質問の形で書き出します。会社概要だけに詳細を詰め込まず、サービス、採用、問い合わせなどの該当ページへつなげてください。サイト全体で各ページの役割を決める方法は、コーポレートサイトに何を載せるかを考える記事で解説しています。

掲載候補を原資料と突き合わせる

次の表は、一次資料と編集工程を基に、読者の疑問から掲載内容を選ぶために整理した確認表です。実案件の記録でも、項目をすべて埋めるためのテンプレートでもありません。自社の正式資料と公開可否を確認してください。

国税庁の法人番号公表サイトで公表される基本3情報は、商号又は名称、本店又は主たる事務所の所在地、法人番号です。法人の場合、社内資料と照らし合わせる確認先になります。ただし、国税庁の公表項目をそのまま会社概要ページの掲載義務と読み替えないでください。住所が登記上の本店なのか、来訪を受け付ける拠点なのかも、表記を分けておくと誤解を減らせます。

事例を載せる場合は、会社概要に顧客名や成果を無理に書き足さず、許可と根拠を確認した事例ページへ案内します。確認項目は導入事例ページの作り方も参考になります。

会社概要ページを作る4つの手順

1．現在の原資料を集める

正式名称、所在地、事業内容、窓口情報などについて、どの資料を正として扱うか決めます。古い提案書や以前のサイトから、そのまま転記しないようにします。異なる資料に違う表記がある場合は、担当者が現在の内容を確定してから書きます。

2．各項目の公開可否を確認する

社内資料で確認できることと、ウェブで公開してよいことは別です。代表者の写真、社員の名前、顧客ロゴ、認証や受賞歴を載せる場合は、使用許可と有効期間を確認します。根拠のない実績や評価語を補わないでください。

3．読み手に分かる文にする

「事業内容：システム開発」のような分類名だけで十分か、対象者や提供範囲まで示すべきかを検討します。詳しい説明が必要なら、会社概要には要点とサービスページへのリンクを置きます。問い合わせ先も、電話番号を並べるだけでなく、受け付ける相談と連絡先が分かるようにします。

4．公開後の更新担当を決める

社名、所在地、代表者、事業内容、連絡先に変更があったとき、誰が確認し、誰がサイトを直すかを記録します。本文だけでなく、フッター、問い合わせページ、採用ページなどに同じ情報がある場合は一緒に点検します。

構造化データを使う場合

Googleは、組織情報を伝えるOrganization構造化データをサイトのホームページに追加する方法を案内しています。必須プロパティはありません。名称、URL、ロゴ、所在地などを使う場合は、実際の組織情報と公開ページの表示内容を一致させます。会社概要を作っただけでマークアップが必要になるわけではありません。GoogleのOrganization説明と構造化データの一般ガイドラインを参照してください。追加しても、検索結果での特別な表示や順位は保証されません。

公開前の最終チェック

• 正式名称と所在地は、採用した原資料と一致しているか
• 事業内容は現在の提供範囲を表しているか
• 代表者、沿革、認証、事例などに根拠と掲載許可があるか
• 問い合わせ先は実際に使え、関連ページへ移動できるか
• スマートフォンでも表とリンクが読めるか
• 更新担当と次の確認時期を決めたか

会社概要ページの役割は、項目数を増やすことではなく、読み手が確かな情報を得て次のページへ進めることです。原資料、公開判断、更新担当を項目ごとに確認し、サービスや事例への道筋も整えましょう。

参考情報（2026年10月10日確認）

• 国税庁「法人番号とは」（基本3情報）
• Google Search Central「Organization構造化データ」
• Google Search Central「構造化データの一般ガイドライン」